50代介護職を辞めたい｜異業種へ転職するメリット・デメリットを徹底解説

 

介護職は60代や70代まで続けられる仕事と言われますが、介護職で働いてきた50代の中には、子どもの自立や親の介護、自分の体調や心境の変化などで、仕事のやり方を変えようと思ったり転職を考えている人もいるでしょう。

せっかく資格を取り介護職で勤めてみたものの、働いていくうちに大変だったり嫌なことが続き、仕事が辛いと感じ辞めたいと思う方が多いようです。

上記のような50代で介護職を辞めて今よりももっと良い職場に転職したい方はこの記事を読むことで解決できます。

介護職を辞めて転職する理由

では、50代介護職員が介護を辞めて転職しようと思った理由をみていきましょう。

【理由①】人間関係

介護職員には優しく穏やかな人が多いイメージがありますが、実際はそうではなく、心身ともにハードな仕事でメンタルが強くなければもたないことから、気が強い人が多いのが実情のようです。

その上、価値観や感覚の違う幅広い年代の職員がいっしょに働いていることから、職員同士が僅かなきっかけでぶつかったり、仕事のストレスをいじめで発散するなどの問題も多く、そのような介護職独特の人間関係のわずらわしさは、転職理由に多く挙げられます。

出典　介護労働安定センター

介護職を辞めた理由の第１位は「人間関係」がもっとも多い結果となりました。２番目は「結婚・育児」、３番目が「施設・事業所の理念や運営の在り方に不満があった」になります。 このことから、従業員や施設・事業所への不満が多いことがわかります。

【理由②】腰痛などの悪化

利用者の身体を支えるなどの身体介護を長年行っていると、膝や腰を痛めてしまう場合がありますが、人手が不足しがちな介護職は休みがとりづらく、無理をして仕事を続けてしまう職員が大半です。

しかしそのために腰痛や関節痛などが仕事ができないほどの症状に悪化して、転職や退職を決意する例はよくあります。

参考　介護職を人手不足なので辞めたい｜確実に退職できる方法を大公開

参考　介護職員が腰痛・ヘルニアになった時の労災申請方法を徹底解説

【理由③】職場の方針への不満

長く介護職に勤務している50代では、施設や事業所の介護に対する考え方や方針に納得がいかなくて、辞めざるを得なかったという人もいます。

管理者などになって、施設と職員の中間の立場にいる場合は特に、現場の苦労と施設の意向の板挟みになったり、無理な方針を強いてくる運営側に対して長年の不満が募り、結果的に転職を選ぶことになるようです。

【理由④】夜勤が辛い

年とともに疲労の回復が遅くなり、疲れが抜けきらないうちにまた夜勤が入り、疲労が蓄積されるなど、夜勤の辛さも転職理由に挙げられます。

特に女性の場合、50代前後は更年期と重なって体質の変化や不調が出てくる年代でもあり、ひとによっては特に身体のリズムが整えづらく、辛く感じることがあります。

50代で介護職から転職するメリット

【メリット①】健康上の不安が解消

介護職で常時感じていたような足腰の不調や、腰痛などの持病がひどくなる不安、長時間勤務での疲れや体調不良等も、力仕事が無く規則正しい生活を送れる異業種に就くことで、身体への負担が減り解消される部分は大きいでしょう。

今後60代・70代と健康に過ごすことを考えると、今のうちに身体を労わり健康な生活習慣を身につけていけることは、転職して得られるメリットのひとつです。

【メリット②】金銭的なメリット

50代の求人に多いのは比較的短時間なパート勤務なので、フルタイムで働きたい人にとっては多少の不満はあると思いますが、時給で換算すると介護職よりも高い賃金の職種も多くあります。

年齢による体力的な負担を考えると、少ない時間でも高い時給で働くことができるのは、メリットといえるでしょう。

【メリット③】人間関係のストレスが無い

介護職の職場は年代が非常に幅広くて人間関係が難しいことから、トラブルやそれに伴うストレスも少なくなかったと思いますが、一般の職場の人間関係はそれに比べると易しく感じるようです。

環境を全く変えることで、人間関係のストレスからも解放されるのは、転職のメリットです。

【メリット④】休みが確実に取れる

介護業界では人員不足から休日出勤や時間外労働などが当たり前になっている職場も多いのですが、一般の業種では勤務時間の管理は正しくなされていることがほとんどで、決められた公休は確実に取れるのが当然です。

介護職では取りづらかった有給休暇も、異業種では普通に取得できるところが転職のメリットでしょう。

50代で介護職から転職するデメリット

【デメリット①】仕事を選べない

フルタイムの仕事や正社員の仕事の求人は、50代になると格段に少なくなります。 パートやアルバイトの短時間勤務の求人は、まだ多くありますが、職種にも偏りがあり、自分の望む勤務時間や職種に合った求人は少ないと考えたほうがいいでしょう。

条件や職種に関してある程度妥協しなければいけないところは、50代での転職のデメリットです。

【デメリット②】資格や技術が無駄になる

また、これまで努力して取得した介護の資格や技術が役立つ場面はほぼないことから、それをむなしく感じたり、スムーズに仕事をこなしていた以前とのギャップに自分で落ち込むこともあるはずです。

転職して新たな仕事に就く場合に付き物の、こうした点はデメリットといえるでしょう。

【デメリット③】仕事を覚えるのに時間がかかる

新しい職場では必要な知識や仕事の流れ、ビジネスマナーなどを新たに覚えていく必要がありますが、介護職が長かった人では、一般企業のマナーや雰囲気に慣れるのが難しく感じるでしょう。

知識や技術を覚えるにも若い社員よりも年齢的に時間がかかることが多く、より努力や覚える工夫が必要なところは異業種に転職するデメリットとなります。

50代が介護職から転職を成功させる５つのポイント

ポイント①　柔軟な考え方

若い年代よりも求人の選択肢が少ない50代の転職では、職種や働き方に対して、自分の考えだけに固執せず、より柔軟に考えてみましょう。

また働き方についても、正社員にこだわらず派遣やパートなど幅広い働き方の中から選ぶように考えるとより選択肢を広げることができるでしょう。

ポイント②　転職理由を整理してみる

転職したい理由を改めて考えて、書き出してみましょう。

給与額、人間関係、仕事内容、勤務時間など色々な理由があると思いますが、どの点についてどのように不満だったのか、

など、詳しく書いてみます。

ポイント③　条件に優先順位をつける

1. 人間関係が良い
2. 家から近い
3. 給料が良い
4. 福利厚生がしっかりしている
5. 残業がない

順位をつけることによって、給与や待遇・職種など必ず実現したいことと妥協できるところ、どのくらいまでならどう妥協できるかを意識できるので、職場を選びやすくなります。

ポイント④　転職までのスケジュールを立てる

在職しながら転職活動するには、限られた時間を有効に使えるよう、退職予定日から逆算して、応募・面接・採用・退職・勤務開始までのスケジュールをたてましょう。

一か所の面接で決まるとは限りませんし、応募や面接は先方の都合によるので、余裕を持ったスケジュールにします。 おおよその目途をつけておくことで、転職先に勤務開始はいつから可能か伝えられますし、退職の準備もスムーズに進めることができます。

50代が介護職から転職する際の４つの注意点

【注意点①】収入がダウンする可能性

転職すると転職先では50代でも当然新人なので、相応の給与になります。 働き方や職種によっては前職を上回る場合もありますが、以前と比べて収入がダウンする可能性が大きいことは考えておいた方がいいでしょう。

これまでの経済状況が変わる可能性があることを家族とも話し合い、どんな風に協力し合っていけるかを決めておくと、転職活動もスムーズに進められます。

【注意点②】在職中に転職活動する

20代30代と異なり、50代での転職は慎重さが求められますし、求人の選択肢も狭まることから長期間かかる傾向があります。

一旦退職し無職期間が長引くほど、そのブランクが敬遠されることもあるので、精神的にも経済的にも余裕を持ってできるように、仕事を続けて収入を確保しながら転職活動するのが、賢い方法と言えます。

【注意点③】余計なプライドは持たない

前職で長年勤務してある程度の立場にあると、ついその頃の成果を自慢げに話してしまったり、口調や態度が「上から」になってしまっていることがあります。

卑屈になることはありませんが、転職先では自分は仕事を教えてもらう立場になることを自覚して、謙虚な態度で面接に臨むことが大切です。 履歴書の書き方や面接時の対応なども軽く考えず、基本マナーをよく知っておきましょう。

【注意点④】１人で転職活動はしない

自分１人で転職活動をしても、どこの職場が良いのかわからず、いざ転職をしてみると

といった感じでブラック企業に当たってしまうケースが多いです。

そうならないためにも転職に関する豊富な知識を持った転職のプロである「転職アドバイザー」に任せることで、あなたに合った最適な職場を紹介してくれます。

「転職アドバイザー」のサービスは、すべて無料で利用することができ、介護職の中で培ってきた自分の能力や、異業種への適性を客観的に判断してもらえます。

【おすすめ①】充実した転職サポート

転職支援を創業から40年以上続けてきたリクルートエージェントは、数ある転職支援サービスの中でも「転職支援実績No.1」です。

長年の転職ノウハウを活かして、下記のサポートをすべて無料で行ってくれます。

【おすすめ②】実績豊富なアドバイザー

リクルートエージェントでは、さまざまな業界に精通し転職ノウハウを熟知した経験豊富なキャリアアドバイザーが多数在籍しています。

求職者の希望やスキルに沿った最適な求人を厳選して紹介してくれます。

【おすすめ③】業界トップクラスの求人数

リクルートエージェントが保有している求人数は業界最大級です。

どの業種にも対応可能な幅広い求人を保有していますので、「経歴に合う業種が見つからない」とお悩みの方でも必ず見つかります。

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円満退社するまでの流れ

【STEP１】辞めたい理由を整理する

自分がどの理由で辞めたいと思っているかを整理します。

• 勤務時間
• 給与額
• 人間関係など

辞めることでしか解決できない理由なのか考えて、誰かに相談できるような改善策があれば一度は試してみましょう。

【STEP２】直属の上司に相談

退職届はいきなり提出せず、自分のすぐ上の上司に退職したい旨を相談し、了解を得てからというのが一般的なマナーです。

その際ははっきりした理由と、希望する退職時期を伝えますが、曖昧な理由だと引き留められたり、その先に話が進まないこともあるので、相手も納得できるような退職理由であることと、単なる職場への不満や批判にならないよう注意します。

参考　引き止められても確実に退職できる【嘘】の退職理由

転職が理由なら「新たに挑戦したい」など前向きな決意を伝え、からだの負担や不調が理由なら念のため診断書を用意したり、病状の説明をできるようにしておきます。

参考　うつなど精神疾患の労災申請方法

参考　腰痛・ヘルニアになった時の労災申請方法

【STEP３】退職の申し出

いつまでに退職届を出せば退職できるかですが、基本的に労働者がいつ退職するかは法律上は自由ということになっています。

ただ、民法の規定では雇用期間の定めのない雇用契約（一般的な正社員）の場合、労働者が退職を申し出てから2週間を経過すれば労働契約は終了するとされてます。
（就業規則で退職の申し出時期について規定がある場合でも、法律が優先されるので、最低2週間前に申し出れば退職が可能です）

参考　介護職員が退職する前に知っておくべき就業規則トラブル

引継ぎに必要な期間などを先に上司と話し合い、なるべく職場に無理がかからない退職時期を決定して、それに合わせて退職願を提出します。

【STEP４】「退職願」を提出する

上司に了承してもらったら、退職願を退職申し出の期限内に会社に提出します。

「退職願」「退職届」「辞表」はそれぞれ異なります。

退職願	退職する意思表示を会社にお願いするための書類になります。 口頭で伝えることもできますが、書面にして提出するのが一般的です。
退職届	退職日が決定したあとで退職を会社に対して届け出るための書類になります。 民法627条の規定により、退職を申し入れてから２週間の期間を置くことで 会社の承諾に関係なく辞めることができます。 一旦、提出すると本人が届を撤回したり会社側が断ることはできません。
辞表	雇用関係のない立場の者（社長や取締役、公務員など）が役職を辞めるための書類になります。

退職願に記載する退職理由は、細かく説明する必要は無いので「このたび、一身上の都合により、勝手ながら〇年〇月〇日をもって、退職いたします」で問題ありません。

【STEP５】引継ぎ

直属の上司を通して退職届を提出し、受理されて退職日が決定したら、具体的な準備に入ります。

【STEP６】有給休暇を消化する

通常の労働者の付与日数
継続 勤務年数	6ヶ月	1年 6ヶ月	2年 6ヶ月	3年 6ヶ月	4年 6ヶ月	5年 6ヶ月	6年 6ヶ月以上
付与 日数	10日	11日	12日	14日	16日	18日	20日

参考　有給休暇の仕組みとは

上司に有給休暇の取得申請をします。

【STEP７】退職日・返却

職場から貸与・支給されていたもので、返却の必要があるものは退職日までに返却し、退職後の失業保険の手続きなどに必要な証明書等も受け取れるように事務担当に確認しておきましょう。

退職させてもらえない場合の対処方法

上司から無理な引き止めに遭ったり、なかなかやめさせてくれないケースもあるかと思います。

そこで退職させてもらえない場合の最終手段としていくつかの対処方法をご紹介します。

【方法１】労働基準監督署に相談する

労働基準監督署は労働基準との遵守において各企業を監督する機関になります。

労働基準監督署に相談できる内容は以下になります。

参考　労働相談ほっとライン

【方法２】弁護士に相談する

弁護士に相談することで労働基準法や民法など退職に関わる法的なアドバイスを受けることができ、円滑に退職までのサポートをしてくれます。

弁護士に相談することで具体的には以下のことをしてくれます。

参考　法テラス

【方法３】退職代行サービスを利用する

退職代行サービスとは、退職の意思を上司や会社に伝えられない方の代わりに会社へ話をして、あなたが出勤することなく円満退職できるサービスです。

「このまま会社へ行かずに辞めたい」「上司に退職を言い出せない」など、円満かつ確実に会社を辞めることができます。

「退職代行サービス辞めるんです」では以下のサポートを受けることができます。

参考　「退職代行サービス辞めるんです」はこちら

50代介護職からのおすすめ転職先７選

【1】宿泊・飲食サービス業

ホテルや旅館などでの宿泊やサービスの提供、レストラン、居酒屋など飲食店で来店客の注文に応じて食事、飲料の提供、接客等を行う仕事です。

平均年収

参考　飲食業の求人を探す

【2】工場・製造業

食品や化粧品などから家電製品や車など大型のものまで、さまざまなものを製造します。おもに工場の生産ラインでの仕事で、工場は24時間稼働している場合も多く、職員は交替制で働いています。

平均年収

参考　食品製造業の求人を探す

参考　自動車工場求人を探す

【3】販売業（卸売・小売業）

スーパーやデパート・量販店などでの、食品・衣類・家電製品など商品の販売と接客が仕事です。土日は勤務が入ることが多く、休日はおもに平日になります。

平均年収

参考　アパレルの求人を探す

【4】ドライバー（運輸・郵便業）

トラックなどで荷物を運ぶのが仕事で、荷物の積み込みや荷下ろしなど力仕事も行います。宅配便や郵便、小包を運ぶドライバーのほか、タクシーもこれに含まれます。

平均年収

参考　トラックドライバー求人を探す

参考　タクシードライバー求人を探す

【5】保険営業

保険会社で、生命保険や損害保険など保険商品の営業販売、顧客管理や保険金の給付手続き業務などを行う仕事です。成果によって高収入も可能な仕事です。

平均年収

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【6】医療事務

医療事務は、病院や診療所などで会計・受付業務のほか、診療報酬の保険請求業務などを行う仕事で、女性が勤務することの多い仕事です。

平均年収

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【7】葬儀業

冠婚葬祭互助会などに勤務し、葬儀や法要のプランニング、準備、進行を行う仕事です。最近では葬祭業を学ぶ専門学校もあり、20代の職員も増えている仕事です。

平均年収

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介護職から異業種転職におすすめの転職支援サービス

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おわりに

50代はそれまでの生き方について振り返ったり、改めて考えることも多い年代だと思います。 異業種に転職してゼロから始めるのは難しく感じますが、これまでの人生経験で得たものは何らかの形で新しい職場でも生かしていけることでしょう。